What's New


2019.10.27【短信】10月28日より通常の業務体制に復帰致します。今般の災害被災地への出場に際しご理解とご協力を賜りました皆様に深く感謝を申し上げます。


2019.10.22【短信】10月22日より数日間、台風19号による水害で被災された皆様への支援のため弊社代表取締役及び情報担当者が宮城県に入りますので時間帯によってはお電話が繋がり難い、またネット環境によりメールの返信が遅くなる可能性がございますが、何卒ご理解を頂けます様よろしくお願い申し上げます。

 

2019.10.08 ⚠️北陸朝日放送「特集・人手不足の現場では」の第1回、弊社及び顧問先企業様への取材番組は本日10月8日に放送されました。おかげさまで県内外で大きな反響を呼んでおります。


2019.10.05 2019大学高校学卒求人、弊社顧問先BtoB製造業企業様が初チャレンジで大勝利!

 

2019.10.05 学生団体 北陸就活生チーム・突撃TOPs 学校では教えてくれない大切な事とは?

 

2019.09.19 富山県よろず支援拠点セミナーもお陰様で定員オーバーの大盛況!

 

2019.07.27【満員御礼】第5回人生寺子屋今回も大盛況‼️

 

2019.04.08【社員定着率97%】突撃TOPs・古都金沢の化粧品メーカー 株式会社 ケイズ 編 ~名物社長は元漁師!?~ 【社長に会ってみた】

 

2019.03.25【若手離職率10%以下】突撃TOPs・加賀藩御用菓子司 森八 編 ~400年の歴史を持つ老舗を訪ねて~【社長に会ってみた】

 

※ところで北陸就活生チーム・突撃TOPsとは❓


どんな媒体を使っても、1人の応募すら無いと言われている求人倍率の高さ(採用の難しさ)全国5番目※の石川県で、金沢市内の1社の会社説明会だけでも、年間1500名の学生が「殺到」。
 金沢駅周辺の1社のサービス事業所だけでも、子育て世代の女性を中心に年間600名を「採用」。

 

この人手不足の時代に、俄かには信じられませんよね?

 

しかし、上記はほんの一例に過ぎません。弊社は石川県のみならず日本全国の何社もの事業所を、人財不足の苦しみから今現在もレスキューし続けています。

 

まずは一度、弊社にお任せいただけませんか?

 

従来の大手求人業者の僅か数分の一のコストで、求職者の「心を掻き立てる」フルオーダーメイドの求人、ご提案致します!

 

現在、ご相談案件多数につき新規のご依頼・お問い合わせへの返答にはお時間を頂戴致しております、予めご了承下さいませ。

 

しかも、これから先。毎年1500名づつの若きステークホルダーが増えて行き、想いが届いたファンが増えれば、商品の売り上げまでもが確実に伸びて行く。
そんな夢のような、しかし既に証明された事実を、しばらくの間お話しさせて頂きます。

 

※(石川県30年2月/2.01倍 石川労働局調べ)

※(金沢市29年2月/2.11倍 石川労働局調べ)

必要とされる人財を、必要としている事業所へ ─

 

非派遣・非紹介を貫き、その人の一生の仕事を。

しっかりと御社の想いが伝われば、人手不足などありえません。御社の求人プロデュースから面接指導、入社後の研修まで幅広くサポート致します。その他、北陸放送TV番組「JOBマルいしかわ夢企業」の企画監修を通し、心ある事業所を100年企業にお導きし、労基法すら守らぬブラック企業は撲滅する事を目指しております。綺麗事ではありません、何故若人たちが故郷に良い就職先は無いと思い込み、離れて行くのか?一度都会に出た我が子を親御さんが呼び戻さないのか?どうか皆様にも一度お考え頂きたいと存じます。

 

上記の様な地域への想いや弊社独自の求人メソッドを組み合わせ、世間の他媒体では応募すらゼロと言われる介護職・ドライバー・営業職・設計技師・機械組立工員をはじめ様々なご依頼案件に対し応募率は90%を超え、採用成功率も80%を超える結果を出し続けております。

 

更に大都市圏ではなく地方の、しかも社員数100名規模の顧問先事業所でもコンスタントに年間1500名もの高校生・大学生の就活生の皆さんとのご縁を結ばせて頂く事に成功しております。

 

また石川県産業創出支援機構主催の革新的ベンチャービジネスプランコンテスト2016優秀企業家賞受賞のご縁から結ばせて頂きました多くの公共機関・金融機関・事業所とのコラボレーションの輪の広がりも止まる事がありません!


これまでお話をさせて頂いた事の結果を認められ、平成30年より独立行政法人中小企業基盤整備機構(所管:経済産業省)よりよろず支援拠点(所管:中小企業庁)の全国サポーターを拝命、文字通り日本全国より講演の要請を頂き、人手不足に悩む事業所の皆様へ「人手不足時代に「効く」人財確保術」と題してお話をさせて頂いております。

 

※但し、ご依頼をお請け致しますのは公序良俗に反する事無く、労働基準法を遵守なさり、社員の皆様を大切にお育てになる事業所様に限らせて頂きます。


※新規ご依頼のお問い合わせを頂いた場合、御社の離職率・有給取得率・残業時間・過去の労使間トラブルなどを徹底的に調査させて頂いた上で、ご依頼をお受けするか否かを判断させて頂いております(例として3年以内の離職率が15%以上・有給取得律50%以下・3年以内の労基管轄労使間トラブル・地域類似職種より賃金が10%以上低い・地域類似職種より残業時間が15%以上多い、等の何れかひとつでも該当した場合はご依頼をお断り致します)。